インフォ で ミック。 新型コロナで見えた「インフォデミック」の深刻さ 偽情報の氾濫で喜ぶのは誰か:朝日新聞GLOBE+

【新型コロナ】“インフォデミック”の仕組みを解説、情報の真偽を確認し冷静な行動を |ビジネス+IT

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(作家・ジャーナリスト) 林信吾の「西方見聞録」 【まとめ】 ・「皆がネットで書いている」と信じる人は「ビリギャル」笑えず。 ・致死率低い「生物兵器」を作る暇人はいない。 ・政府筋情報は鵜呑みせず。 パンデミックとインフォデミックは人災。 先日たまたま 『ビリギャル』という映画を観たのだが、実に面白かった。 原作がベストセラーになったので、ご存じの向きも少なくないと思うが、偏差値37だかの学年ビリの女子高生が、学校が見放したような生徒を見捨てない、というポリシーを掲げる塾の先生と二人三脚で勉強し、慶応義塾大学の入試を突破するまでの物語だ。 その、勉強を始めたばかりの時に、有村架純演じるヒロイン(役名・さやか)が、英文読解の問題で、まずもって質問の意味が分からない、と言い出す。 「サンタクロースは本当にいると思うのか、ってことでしょ?」 これを聞いた伊藤淳史演じる塾の先生が、怪訝そうに問い返す。 「君は、サンタクロースが本当にいると思ってるのか」 「だってTVに出てるじゃん」 これを聞いた先生、一瞬、毒気を抜かれた表情になるのだが、すぐに昭和世代には懐かしい<スペシウム光線>のポーズをとりつつ、こう切り返す。 「ウルトラマンも、TVに出てるよね」 次の瞬間、さやか嬢の嬌声が教室に響き渡る。 「え、うっそー、まさかのそっち系?! 」 私も一瞬、状況を理解することができず、一呼吸おいてから爆笑した。 ……唐突になにを言い出すのか、と思われたかも知れないが、実はこれ、林信吾流 「罪なき者、石もてこの女を打て」 という話なのである。 前回、インフォデミックについて紹介させていただいたが、 「みんながネットで書いてることだから、本当だ」 と簡単に信じ込んでしまう人たちには、この女の子を嘲笑する資格はない、と私は思う。 NHKの特集番組でも取り上げていたが、今年2月に 「新型コロナウイルスは生物兵器である」 という話が広まり、ネットがたちまち沸騰した。 ここで「炎上」と書かないのは、そんなバカな、という批判的な声が存外少なく、結構みんな真に受けていたように思われるからである。 同じ頃、感染による死者数などのデータが公表されたが、武漢においては、 「65歳以上の人が感染した場合の致死率は70パーセント以上」 「心臓や呼吸器系に持病があった人が感染した場合、致死率は85パーセント」 であるものの、世界レベルでは致死率2パーセント台にとどまっている上に、若年層は感染率・致死率ともにかなり低いことが明らかとなった。 「若くて健康な人であれば、たとえ感染してもそう簡単には死なない」 のであって、どこの暇人がそんな「兵器」の開発に血道をあげるというのだろうか。 これはおそらく、デマではなく単に 「ビリギャル的誤解」ではあるまいか。 このような情報が誤解されたまま拡散したのかも知れないが、いずれにしても不確実で、あくまでも私見であると明記しておくが、 「中国の市場では、野生のコウモリや野ネズミが、そのまま食材として売られているので、それが感染源だ」 という説の方が説得力があるように思う。 かねて中国の食文化について、 「四本足で食べないものは机だけ。 飛ぶもので食べないものは飛行機だけ」 などと言われてきたし、有名な『美味しんぼ』という漫画(雁屋哲・原作 花咲アキラ・画 小学館)でも、その「食に対する情熱」が幾度となく賞賛されていたが、世界中の観光地で中国人の姿を見かけないことはない、という昨今であれば猶更のこと、衛生管理にも少しは情熱を傾けてほしいものだ。 一方では、こんな問題もある。 新型コロナウイルスが、もっぱら中国人の観光客や移民労働者によってもたらされた、という話が広まったため、各地でアジア系住民に対する排斥の動きがあり、とりわけ歴史的にこの問題が深刻な米国西海岸では、当のアジア系住民を中心に銃の売り上げが伸びているという。 彼らの心配が杞憂に終わることを願うしかない。 3月に入ってから、ヨーロッパでの感染拡大が相次いで伝えられ、特にイタリアの深刻さが報じられている。 3月20日段階で、死者4000人を超えたとか。 これについても、中国人の移民労働者が多いからだ、という言説が拡散した。 米国西海岸やブラジルの方が、中国系移民の密度ははるかに高いのだが、どうしてイタリア以上に深刻な事態とならないのだろうか。 この理由は割合簡単で、イタリアは10年来の経済危機で医療機関の閉鎖が相次ぎ、残った病院でも人手不足が深刻で、つまりは医療崩壊の状態にあった。 最近ようやく回復の兆しが見えてきたと伝えられていたが、その出鼻をくじかれたというか、最悪のタイミングでパンデミックに巻き込まれてしまったのである。 この点わが国は、中韓からの渡航制限など、初動の対策では後れをとったものの、医療機関がまだまだ(少なくともイタリアやスペインとの比較で言えば)しっかりしていたため、感染率は世界17位にとどまった。 しかしながら、致死率は世界5位で韓国より高い。 現状の検査では発見率が70パーセントにとどまると前回述べたが、 検査率と検査能力の差が致死率の差に直結していることもまた事実なのだ。 総じて言えることは、 「日本政府の対応がきちんとしているから、未だ非常事態宣言にも至らないで済んでいる」 という政府筋からの情報は、鵜呑みにしないほうがよい。 すでに本誌でも清谷信一氏が、厚生労働省などの記者クラブは「報道機関ではなく広報機関」だとする記事を書いているが、確かにその通りで、マスコミが権力を監視する機能を自ら放棄したに等しい有様だから、新聞などよりネット情報の方が信用できる、と信じ込む人が増えたのである。 自分で調べ考えたことを書かない彼らもまた「ビリギャル」のことを嗤う資格などない。 今次のパンデミック、そしてインフォデミックは明らかに人災だと私は考える。 (3に続く。 1) トップ画像:新型コロナウイルスに関しネット上で流言飛語も飛び交う。 画像は医療関係者が「パニックを起こすな」と呼びかけるイメージ画像(2020年3月19日撮影)出典:.

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根拠不明の「インフォデミック」、抗議活動でも続々 BLM&ANTIFAめぐりファクトチェック進む: J

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なかには甚大な被害につながっているものもある。 日本では、「新型コロナウイルスの影響でトイレットペーパーが不足する」というデマ情報が流れ、実際に入手が困難になった地域もある。 世界保健機関(WHO)は、このような事態を「インフォデミック」として警鐘を鳴らしている。 世界で300万人を超える感染者を記録している未曽有のパンデミック下において、人々が正確な情報を受信することが必要不可欠であり、インフォデミックはパンデミックと並ぶ災害だ。 情報受信側が情報を精査する力を養うと同時に、フェイクニュースに対抗する仕組みづくりが急がれる。 主にアメリカでTwitter上にある新型コロナウイルス関連の情報を、偽情報を特定するAIプログラムで分析した結果、投稿された4,900万件のうち、37. 4月に発行した書籍(中央公論新社)でも説明されていたが、SNSやGoogleなどの検索エンジンが、個人の嗜好に沿った情報を個別的に送るアルゴリズムを発達させたことにより、個人が接する情報にフィルターがかかって狭まり、泡で囲まれたようになる「フィルターバブル」を生じさせている。 また、情報を求める検索エンジンで返される結果は、必ずしも客観的で公益に適う内容とは限らない。 NIRAオピニオンペーパーNo. 43「」の中で、江間有沙氏(東京大学政策ビジョン研究センター特任講師)は、例えば「社長」を画像検索すると、画像がほぼ男性であることなど、実社会から得られるデータには、その収集の時点でバイアスが掛かっていることを指摘している。 フェイクニュースが流布する理由は、プラットフォームの発達だけではない。 前掲の書籍で古田大輔氏(株式会社メディアコラボ代表取締役)は、フェイクニュース発信側も情報流通の多様化に即したマーケティングスキルが向上しており、情報を加工するAI技術の進歩などともあいまって、より広まりやすくなっていると言う。 ただし、「世の中のできごとや動きについて信頼できる情報を得る」ではテレビが55. 2%、インターネットは21. 6%と、信頼性のある情報源としては評価されない傾向にある。 それにも拘わらず、偽情報、フェイクニュースはネット上で拡散され、人々の行動に影響を与えている。 現在のように先行きが不透明で不安が高まる状況では、自ら情報を探し、素早く情報を得たいという欲求が、その信頼性に拘わらず、これまで以上に高まっているのかもしれない。 図1 出所)総務省情報通信政策研究所(2019)『平成30年度 情報通信メディアの利用時間と情報行動に関する調査報告書』(令和元年9月) 日本において、フェイクニュースにはどのように対応すべきだろうか。 前掲の書籍の中で古田氏はまず、信頼ある情報を発信する上で大きな役割を果たすマスメディアに、デジタル時代のメディアリテラシーが不足していると言う。 さらに、日本には情報の事実確認を行う「ファクトチェック」の文化がないに等しく、時代に即したメディア倫理を体系的に教える組織もほとんどないことを憂慮している。 古田氏は、日本でメディアリテラシーや倫理を徹底するにあたり、政府や行政ではなく、主体となる業界団体を設立する形で、自主的に規制する仕組みを推奨している。 規制の対象には、コンテンツで広告収入を得ている広告業界も含むべきだという。 また、GAFAや、日本ならYahoo!やLINEなどのプラットフォーマーも、悪い情報が流れないようにチェックを行う責務があることにも言及している。 今年の2月に行われた総務省の有識者会議は、フェイクニュースへの対策についての最終報告書(注2)のなかで、プラットフォームサービスがインターネット上で偽情報を顕在化させる一因になっていると指摘し、政府の介入は極力避ける形で、プラットフォーム企業に自主的な取り組みを促す方針を発表している。 プラットフォームの発展により、情報発信が民主化し、もたらされる恩恵も大きいが、公共性に対する情報発信側の使命感や倫理観を向上させることが今後必須だ。 そして、情報消費者として一個人がリテラシーを向上させることも重要だ。 コロナウイルスに関するデマ情報でも、人々が善意で拡散してしまっているケースも散見される。 フェイクニュースが広がっている状況や背景を理解し、情報を得たときにそれだけで即断しないことなどを徹底し、国民一丸となってインフォデミックに対抗するべきだ。 注1)BLACKBIRD AI. 43(2019)「」 北島あゆみ(NIRA研究コーディネーター・研究員).

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インフォデミック(いんふぉでみっく)の意味とは?解説してみた。

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根拠のないうわさが真実になる 本来は「新型コロナ対策でマスクが必要になる」という情報は全ての人に当てはまるものではありませんでした。 しかし、インフォデミックによって真偽が曖昧になり、日本では咳の有無に関わらずエチケットという感覚でマスクを着用されている方も多いように筆者は感じています。 そして、マスクが品薄になったことで、「品薄になった必需品を買えなくなる」という不安は強まります。 そこで今度は「トイレットペーパーは中国で生産されているので輸出が滞る」「国内でマスクが大量生産されることでトイレットペーパーの原材料が不足する」といったうわさが広がりました。 実際にはトイレットペーパーのほとんどは国内生産ですし、原材料もマスクとは違います。 しかしデマだと分かっていても、デマにだまされた人や転売屋が買い占めれば品薄になるのは目に見えています。 そして紙類が日常生活に必要不可欠なことは確かですし、マスクが品薄になったのは事実。 そこで「品薄になる前に買っておこう」という心理が働くのは不思議なことではありません。 そうして自身や家庭のために買い占める人が続出し、品薄騒動が起こります。 インフォデミックの連鎖です。 現状や将来への不安がなければこのような現象はそうそう起こりませんが、不安をあおる要素があればインフォデミックは起こります。 1973年の第四次中東戦争によるオイルショックに対する不安でトイレットペーパーを含む石油関連製品が売り切れたのも同じ構図です。 石油製品が品薄になると言ううわさが流れ、トイレットペーパーが品薄になるという不安から買い占めが起こり、実際に品薄になって全国的に広がりました。 不安による混乱は連鎖します。 同年、豊川信用金庫では取り付け騒ぎが起こりました。 社会的な不安が顕在化している中、何気ない会話の中で出た「信用金庫が危ない」というワードが曲解され、うわさが広まって信用金庫預金を下ろそうとする人が殺到したのです。 倒産には至らなかったものの20億円が引き出され、本当に危ない事態となりました。 この時代にはSNSなどはなかったにも関わらず、伝言ゲームによって情報が急速に拡散すると共に変質したのです。 このような「おのおのが正しい思って行動した結果、集団にとって悪い結果につながる現象」のことを「合成の誤謬」と言います。 経済学の用語ですが、「地震や火事で非常口に全員が殺到するとかえって逃げるのが遅くなってしまう」というような身近な例にも当てはまります。 他者に配慮する余裕のある状況下ではあまり起こらず、不安や恐怖が強く「損失するものが大きい」と感じられるような状況で起こりやすい現象です。 インフォデミックはこうした現象を引き起こしやすく、その現象がさらなる不安を呼び、新たな混乱を生むというのも特徴の1つといえるでしょう。 善意で広がるデマが真実を伝わりにくくする インフォデミックにおいて、もう1つ厄介な現象があります。 それはデマの種類の豊富さです。 マスクやトイレットペーパーぐらいであれば、対策の施しようもあります。 政府や業界を挙げて情報発信を行い、足りないなら生産を増やし、購入数を規制し、影響を最小限に抑えることが可能です。 ところが、デマが多すぎると対策にも限界があります。 不安や恐怖が強い状況下では、少しでもその状況を脱することができるかもしれない情報にすがりつくようになります。 その結果、さまざまなデマが流布されるのです。 よく考えてみると信じがたいものもあるのですが、多くの人が信じていると流される人も現れます。 また「医者や研究者が言っていた」という枕ことばをつけられると無条件に信じてしまう人もいるでしょう。 何よりも厄介なのは、情報の発信者も拡散者も「善意で拡散している」ということです。 「皆のため」と考えるとそれを拡散することは良いことのように思えてしまうため、積極的にデマの拡散に寄与してしまいます。 最初の情報発信者は善意ではなく不安につけ込んだ純粋な「詐欺」を目的にしている場合もありますが、その情報を知って拡散している人間はそれによって利益を得ることはないため、情報を受け取る側はそれがデマであることに気づきにくくなります。 このようなデマは正しい情報と不確かな情報の区別がつかないからこそ広がってしまうのですが、インフォデミックはこの状況を深刻にします。 まず、陰謀論やデマなどの不確かな情報が流布されることで新型コロナに関する情報そのものの信頼性がおとしめられます。 そうした中で、正しい情報であっても情報が拡散される中で情報が変質し「一部は正しいけど一部は間違っている」といった情報に変わり、専門家に否定されると、正しい情報がデマとして扱われてしまうことさえあります。 情報の真偽を確認し、行動に移す前に冷静に インフォデミックによる混乱を防ぐために、WHO、政府、各業界や専門家が情報発信をしていますが、瞬時に拡散されるセンセーショナルな情報に対して、正しい情報の拡散が必ずしも追いついているわけではありません。 インフォデミックそのものは個人間の連鎖的な情報共有で発生するため、政府や国というレベルで対応することは現時点では難しいのが現状です。 そのため、1人ひとりが受け取った情報の真偽を確認し、発信する情報を吟味し、行動に移す前に冷静になって考えることが今後も大切になっていきます。

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